昨年、 災対策緊急提言委員会（委員長：奥村克夫副会長）で作成したパンフレット「中小業務用ビルの節電対策と効果の定量把握」を改訂いたしました。震災による電力不足・計画停電に対して、ビル設備の運営管理を如何に行っていくべきかについての具体策として、本協会所属の専門家（建築設備士）によって特に小口需要家（契約電力500kW未満、床面積5000ｍ2以下の中小ビル）を対象としてまとめたものです。

電力ピーク削減、節電対策にお役立てください。

（PDF）　中小業務用ビルの節電対策と効果の定量把握　2012年版